幕末、日本は開国と外国との条約締結によって、長く続いた禁教体制に変化を迫られました。
潜伏キリシタンの発見、浦上事件、五榜の掲示、そして明治政府の宗教改革。
激動の時代の中で、キリスト教政策は弾圧から容認へと大きく転換していきます。
ペリー来航から禁教解除、「信教の自由」に至るまでの流れを、年表で整理します。
年表：幕末から明治の禁教解除まで
凡例：
赤色背景 ー 「外交・国際」関連
黄色背景 ー 「国内状況」関連
| 年 | 出来事 | 備考 |
|---|---|---|
| 1853 | ペリー艦隊が浦賀に来航 | キリスト教宣教師の同乗。 宗教条項を含む外交交渉の始まり |
| 1854 | 日米和親条約締結 | 宗教条項は明記されず。開国の第一歩 |
| 1856〜57 | ハリス来日、通商交渉開始 | 以後アメリカ主導で 「宗教に関する条項」を含む条約交渉へ |
| 1858 | 安政の五カ国条約（日米修好通商条約を含む） アメリカを含めた五か国との不平等条約 | 外国人の「居留地内における礼拝の自由」を日本が承認。 禁教体制の崩れ始め |
| 1859 | 横浜・長崎・箱館が開港 | 外国人礼拝堂が建設され、 国内でキリスト教施設が登場する契機に |
| 1862頃 | 長崎・大浦天主堂の建設開始 （〜64年に完成） | 居留地内の教会建設。 浦上村の信徒たちが接近し始める |
| 1865（2月） | 大浦天主堂で「潜伏キリシタンの信仰告白」 | 有名な「信徒発見」。 禁教下に潜伏していた信徒が数百人規模で姿を見せ始める |
| 1867（冬） | 幕府、浦上村への弾圧を本格化 | 幕府末期にも関わらず、禁教政策の維持を優先 |
| 1868（1月） | 明治新政府成立（明治維新） | 幕府滅亡により宗教政策は新政府へ移行 |
| 1868（3月） | 五榜の掲示 公布 | 第五条に「邪宗門の禁制」を明記。 新政府もキリスト教禁止を継承 |
| 1868〜69 | 浦上信徒の大量逮捕・移送（浦上四番崩れ） | 全国約20藩へ信徒約3,000人を強制移送。 死者も多数発生 |
| 1869（明治2） | 浦上流配政策が継続 | 新政府の宗教政策は混乱しつつも「禁教」を維持 |
| 1870（明治3） | 政府、教部省を設置し「神仏分離」を継続 | 神道中心の宗教再編が進む |
| 1871（明治4） | 外国公使らが日本の キリスト教弾圧（浦上事件）を国際問題化 | 欧米からの強い抗議。 外交圧力が急増 |
| 1872（明治5）初頭 | 新政府、浦上信徒への処罰を緩和へ転換 | 国際世論を受け、弾圧姿勢が弱まる |
| 1872（明治5）12月 | 浦上信徒の釈放・帰郷が開始 | 3000人規模の帰郷。禁教政策は事実上の転換点 |
| 1873（明治6）2月 | キリスト教禁制の高札撤去（禁教の公式解除） | 「信教の自由」が徐々に整備され始める |
| 1873〜1879 | ミッション学校設立・教会建設が進展 | 禁教解除後の「民間主導」の宗教復興期 |
| 1889（明治22） | 大日本帝国憲法発布 | 第28条で「信教の自由」を規定（ただし法律の範囲内） |
| 1890（明治23） | 制度としての「信教の自由」が確定的に | 近代国家として宗教を法制度へ組み込み、 禁教時代は完全に終結 |
関連記事：幕末から明治にかけてのキリスト教禁止・解除の解説記事
この年表に関連した出来事や動きについては、以下の記事で詳しく解説しています。
幕末期
不平等条約締結から明治維新までの期間、江戸幕府による禁教政策の実態について。
明治期
江戸幕府の方針を引き継いだ明治新政府のキリスト教禁教政策と、その解除に至るまで。
